Rolling the Tube/救難部隊事始めおよび覚書

　海鳴基地についてのあれやこれやを記す前に、我が国軍における救難組織、特に航空救難における歴史や軍における組織体系について、一通りの説明をしておこうと思う。　国軍の本格的な救難組織のはじまりには諸説あるが、第二次世界大戦における「連合特別救難隊」がそのもっとも有名な例だといわれている。この組織は、陸軍の要請で、隆山で訓練・連絡用に使用していた旧式飛行艇、陸軍の輸送機などを機材として発足させた部隊だ。任務はもちろん撃墜された搭乗員の救助や、そして日本海における遭難船舶の捜索だった。程なく太平洋の全域で活動した。もっとも当初は陸海軍の間には温度差があり、機材にしても長距離機といえば陸軍の輸送機や重爆撃機、海軍の大型飛行艇が回されたのはかなり後になってのこと、それも要人輸送用に徴用した元民間機であった。もちろん、当時の飛行艇が日本海軍の数少ない長距離哨戒戦力で、救難にまで回す余裕がなかったという側面もあったのだが。
　しかし、臨時編成だった連合特別救難隊は太平洋戦争の終結とともに解散が決定し、国軍の救難部隊の歴史は始まってすぐにその幕を一度は閉じることになる、と思われた。それを救ったのは皮肉にも、今では国軍救難部隊のもうひとつの柱となっている災害救難を必要とする事態、つまり大災害が、役割を終えたはずの連合特別救難隊を再び表舞台へと引き出した。昭和一九年の東南海地震、そして翌年の枕崎台風だ。特に枕崎台風では呉鎮守府すら機能を停止する中、各地から派遣された連合特別救難隊は、台風が通り過ぎ、戦争よりも悲惨な爪跡を残した西日本各地で救難活動を実施し、その必要性を国軍上層部に強く印象づけさせた。
　また、国際情勢が戦争での救難活動の重要性を押し上げた。ケベック侵攻にはじまる、ドイツの北米大陸に対する侵攻作戦のはじまりだった。

■覚書：連合救難隊及び陸軍航空隊がらみのあれこれ
　基本的に陸軍航空隊の任務が本土防空に転換していたことから、「せめて相打ち」としての自爆はともかくとして、相手がいない場合にはむしろ不時着、あるいは落下傘降下への志向があるのではないか。
　その辺が外征軍としての側面を強く持ち、また不時着したところで母艦近く、あるいは根拠地近くまで戻らないとならない海軍との方向性、風土文化の違いを生むのではないかと愚考。
　つか、もしアレならそういう風土の陸軍だけで強引に進めたほうがいいのかも知れず。（それ見たショーフクあたりが「なんで海軍はやらんのか」などと言って連合救難隊の発足につながるのかも）。

　まあ、それ以前に救難に使える機材とか危険とか考えるとまだパイロットが使い捨てだった時代ではあるのだから、その時代に救難隊発足させるのはどうなのかという疑問はあるのかもしれない。極論言えばＷＷ３の半ばを過ぎて、自爆によるパイロットの損失がバカにならないことに気がついてというのが「正しい」のかもしれないが。

　ともあれ救難隊が発足したとして、第二次大戦のレベルだと救助される搭乗員の数はそんなに変わらないとは思うし、逆に捜索機狩りをやられて反対派から反発も出るんじゃないかとおもったりする（「大艇部隊が云々」という理性的な反発よりも声が大きい気もしないでもない）。そしてその結果としてのやっぱり自爆はかなり多いとは思う。まして太平洋の真ん中、攻勢作戦だと救助自体期待できないだろうし。